定期通信第59号は稲津康弘副理事長（農研機構 食品安全研究領域 ユニット長）の書下ろしです。 是非、ご覧ください。

1. なぜ食用昆虫が注目されるようになったのか

自然界から採取した昆虫を食する文化は東～東南アジア地域や南米、アフリカ地域など、世界各地に太古から存在し、国内外に現在もこのような伝統的な食文化が残っている地域は存在する。このようなローカルな食文化に関して、FAO（国際農業機関）は2003年に中央アフリカの調査を元に昆虫食（昆虫を食用すること）が現地の森林資源の保全や現地住民の健康維持に役立っているとする報告を行い、その10年後の2013年により広い範囲の情報を集約した”Edible insects: future prospects for food and feed security”を公表した^1）。

これで取り扱われている内容は図1に示したようなものであり、発展途上国の地域開発（Rural Development）や持続可能な発展に重点を置いたものになっている。この文書には「食用昆虫は栄養学的側面から見て肉や魚の代替になりえ、 その飼育は家畜の飼育と比べると環境負荷が小さく、タンパク質の生産効率がよい。」、「発展途上国における食用昆虫の採取は高度の技術を必要とせず、低所得、低社会階層の人の生活を支え、地域文化を維持することに有益である。」および「2050年に90億人を養わなければならない中で、昆虫は飼料や食糧問題に対する有望な食材である。」と記載されている。

国際連合（国連）は2001年に開発途上国向けの8つの開発目標（ミレニアム開発目標：MDGs）を設定し、終了年（2015年）までの取組によって一定の成果は得たものの未達成の課題も残された。そこで2015年9月の国連サミットで2030年を年限とする17の国際目標（持続可能な開発目標：SDGs）が設定され、2030年まで取組が行われることになっている。

FAOの”Looking at edible insects from a food safety perspective”(2021)²⁾ に牛、豚、鶏および食用昆虫を用いて食用タンパク質を生産する場合の飼料転換効率、水の使用量、温暖化ガス排出量および敷地面積の比較結果が掲載されている（表1）。これに従うと、牛と比較した場合、食用昆虫の飼料転換効率は12倍で、同じ量のタンパク質を生産するのに必要とされる水の使用量は21％、温暖化ガス排出量は16%、必要な敷地面積は9％となる。日本の環境省はこのような推計を根拠として「昆虫食は食料生産のための環境負荷を低減させる」と主張している³⁾⁴⁾。

2. 新食品（Novel Food）としての食用昆虫

現在、少なくともカナダ、スイス、タイおよびベトナムがEUに食用昆虫を輸出している。これに最近ではカンボジアやラオスでも食用昆虫の商業的な飼育が実施されるようになっている。EU諸国全域で食用昆虫は「新食品（novel food）」として市場流通が認められており、フィンランドなど北欧ではパンやクッキー、スナックなどに加工されたものが自然食品店で販売されている。

ここでいう新食品とはEU規則 2015/2283（2018 年 1 月 1 日発効）に規定されるもので、1997 年5月 15 日以前に EU 内で人間によって相当量（significant degree）が消費されていなかった食品または食品原料をいう⁵⁾（図2）。それらは10カテゴリーに分類され、食用昆虫はカテゴリー5「動物または動物の部位から構成、分離または製造された食品」にあたる。

新食品の販売のためには原則として欧州食品安全機関（EFSA）による安全性リスク評価が必要とされるが、EU 外で安全な消費の歴史がある伝統食品（少なくとも 25年以上にわたって、相当数の人々の習慣的な食事としての使用経験があるもの）については、当該国における「安全な消費の歴史」が統計データ等で証明されれば安全性リスク評価が免除される。

食用昆虫については対象となる食品ごとにEFSAによるリスク評価が行われており、2023年1月までに冷凍・乾燥・粉末状のイエロー・ミールワーム、レッサー・ミールワーム、トノサマバッタ、コオロギ（部分脱脂粉末状も含む）の販売が承認されている。

3. 食用昆虫の安全性

前述した 2013年のFAO文書の10章に昆虫の食品としての安全性に関する記述がある。そこには「食用昆虫を喫食することによって有意な健康上の問題の発生は生じていないにもかかわらず、食用昆虫製品の安全性に関する消費者の懸念は強い」との旨が記載されており、また昆虫食によるアレルギー症状の発生や、organic wasteを昆虫の餌として使用した場合に微生物学的および毒性学的な懸念が生じる可能性があることなどが指摘されている。

2021年のFAO文書でも種々のハザードについて食用昆虫に含まれる可能性が検討されているものの現実的に何がどの程度問題になりうるかという点について明確かつ詳細な記載は十分だとはいいがたく、「安全性の確立のためには更なる研究が必要」、「毒性学や食品安全に関する文献は限られている」、「系統だったデータの集積が不足している」といった記述が目立つ。

上述のようにEFSAは”Risk profile related to production and consumption of insects as food and feed”（2015年）⁶⁾や”Novel foods: a risk profile for the house cricket (Acheta domesticus)”（2018年）⁷⁾などの文書を公開している。

最近では2022年に英国食品基準庁（FSA）が”食用コオロギ2種類を含む計7種類の食用昆虫を対象とする”Rapid risk assessment: what is the risk to consumers from consumption of the seven edible insects' products currently available in the UK market?” ⁸⁾という文書を公開した。

これらの文書によると、管理の優先順位が最も高そうなハザードは（甲殻類やダニと交差反応する）昆虫自体に含まれるアレルゲンである。甲殻類や軟体類（いか）や貝類（あわび）に含まれるトロポミオシンがコオロギなどの外骨格に含まれることは証明されており⁹⁾、食用昆虫を含む新食品のアレルゲン性についてはEFSAがin silico、in vitroおよびin vivoの解析を進めているところである¹⁰⁾。

なお食品に含まれるアレルゲンのリスク管理はCodex委員会の” Code of practice on food allergen management for food business operators” （CXC80-2020）に準拠すべきである¹¹⁾。 上述した文書に従うと、GAP（適正農業規範）の実施など適切な衛生管理を行った場合、微生物および有害無機元素の暴露の影響は極めて小さい（ただしその可能性は除去できない）ものと考えられる。

ただしこの推定はそれまでに得られていた限定的なデータに基づくものであり、前提とされている食用昆虫の飼育方法や処理法、あるいはその摂取量や摂取状況等に違いがあれば結論が変わる可能性も否定できない。

4. 食用昆虫のGAP

現在、タイには約2万戸のコオロギ農家が存在するといわれている。それに至った背景にタイ コンケーン大学のDr. Yupa HanboonsongとFAOのPatrick B. Durstの四半世紀以上に渡る働きがあり、2013 / 2014年時点でその成果が”Six-legged livestock: edible insect farming, collecting and marketing in Thailand” ¹²⁾と”Edible insects in Lao PDR: Building on tradition to enhance food security” ¹³⁾として公表されている。

タイ農業・協同組合省は2017年に世界に先駆けて食用コオロギ養殖の適正農業規範（TAS8202(G)-2017）を設け¹⁴⁾、さらに農家向けのイラストを多用した実用的な小冊子も作成している。さらに2020年にFAOはこれをベースとしたGAPマニュアル “Guidance on sustainable cricket farming - A practical manual for farmers and inspectors”¹⁵⁾を発行した。

この文書は” Part 1: Best practices for sustainable cricket farming”と” Part 2: Cricket farm inspection”で構成されている。前者は写真を多用して細かいところまで具体的な記述があり、後者は作業記録や監査結果の記録用のフォーマットが含まれている。これらは基本的にCodex委員会「食品衛生の一般原則」(CAC /RCP-1969. Rev-5. 2020) ¹⁶⁾の記載と整合するように作られているようである。

食品安全に係る外部認証規格としてGFSI（Global Food Safety Initiative）ベンチマーク要求事項に整合する食品安全マネジメント認証規格があり、畜産物生産に関わるものとしてはFSSC-22000（サブカテゴリ―AI）やASIAGAP、GROBAL G.A.Pなどがある。畜産物の食品安全に関連するGFSIベンチマーク要求事項AI（動物の飼育）の基準文書はISO22000とISO/TS 22002-3とされているが、その対象は「肉/牛乳/卵/蜂蜜用の動物の飼育」¹⁷⁾とされており、現時点で食用昆虫の飼育がGAP外部認証の対象となるとは考えにくい。

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参考文献

1. FAO “Edible insects: future prospects for food and feed security” (2013)
2. FAO ”Looking at edible insects from a food safety perspective” (2021)
3. 環境省「平成28年度　環境白書」p.4-12（2016）
4. 環境省「平成29年度　環境・循環型社会・生物多様性白書」1章第２節（2017年）
5. JETRO・農林水産省「ＥＵにおける新規食品（Novel Food）規制」（2018年）
6. EFSA “Risk profile related to production and consumption of insects as food and feed” (2015)
7. EFSA “Novel foods a risk profile for the house cricket Acheta domesticus” (2018)
8. FSA “Rapid risk assessment: what is the risk to consumers from consumption of the seven edible insects' products currently available in the UK market?”
9. Kamemura et al. “ Cross-allergenicity of crustacean and the edible insect Gryllus bimaculatus in patients with shrimp allergy” Mol. Immunol. 106. 127-134 (2019)
10. Codex委員会 ” Code of practice on food allergen management for food business operators” （CXC80-2020）
11. Liguori, B. et al. “ Novel foods: allergenicity assessment of insect proteins” EFSA J. 20(S2):e200910, 9 pp (2022)
12. FAO “Six-legged livestock: edible insect farming, collecting and marketing in Thailand” (2013)
13. FAO “Edible insects in Lao PDR: Building on tradition to enhance food security” (2014)
14. Ministry of Agriculture and Cooperatives Thailand “Good agricultural practices for cricket farm” (TAS 8202-2017)
15. FAO “Guidance on sustainable cricket farming - A practical manual for farmers and inspectors” (2020)
16. Codex委員会 “General principle of food hygiene” (CAC /RCP-1969. Rev-5. 2020)
17. GFSI “GFSI benchmarking requirement Version 2020 Part I GFSI benchmarking process” (2020)